自分の職歴が分からない！履歴書・職務経歴書を書く際の調べ方を見てみよう

「履歴書を作成する！」と意気込んだものの、正確な自分の職歴がわからず学歴・職歴欄で筆が止まってしまった……という方もいることでしょう。自分の職歴がわからない時、履歴書の学歴・職歴欄はどうすべきなのでしょうか。正しい職歴の調べ方や、どうしても職歴が思い出せない時の履歴書作成の対処法を紹介します。

正確な自分の職歴がわからない……調べ方は？

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「この期間の職歴をまったく覚えていない」「多分こんな職歴だった気がする……」など、職歴を覚えている程度は人によって異なります。

正確な自分の職歴がわからなければ、履歴書の学歴・職歴欄の記入を進めることはできません。しかし中には、「適当な職歴を履歴書に書いてもバレないのでは？」と考える方もいるのではないでしょうか。

もちろん、職歴を記入すること自体は可能です。ただし、経歴詐称にあたるおそれがあるため、おすすめはできません。

一見、バレなさそうに思える経歴詐称も、雇用保険や社会保険の加入履歴をたどればおかしな点はすぐに目につくもの。バレてしまえば、最悪の場合、懲戒解雇に至る場合もあるので、危ない橋は渡らない方が賢明です。

正しく記入するための、職歴の調べ方を見ていきましょう。

わからないのは履歴書に書く必要のない職歴かも？

「正確な自分の職歴」がわからないという方の中には、「転職活動中に行っていた短期アルバイトを覚えていない」という方もいるのではないでしょうか。しかし、短期間のアルバイトはそもそも、履歴書の職歴欄に記入する必要はないので安心してください。

履歴書に記入する必要がないと考えられているのは、勤務期間が3カ月未満の職歴です。3カ月未満であれば、アルバイト・派遣社員・正社員などの雇用形態は問いません。

無理に記入すれば、かえって「コロコロと職を変える応募者」という印象が強くなりますので、短期間の職歴はあえて記入する必要はない、ということは覚えておきましょう。

「3カ月以上働いていた気がするものの、職歴が正しいのか不安……」という場合は、策を講じる必要があります。次項からは「自分で職歴を確認する」「公的機関で職歴を調べる」「職歴をまとめて記入する」の3つの対処法をご紹介しますので、ひとつずつ実践してみてください。

自分の職歴の調べ方[1]：自分で確認する

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最も手っ取り早いのは、自分自身で職歴を確認する対処法です。自分の身の回りだけで正確な職歴にたどり着けるであろう、3つの対処法を紹介します。

給与明細や預金通帳を確認する

どのような仕事に就いていたとしても、給料は毎月必ず支払われますよね。その時に渡されていた給与明細や、振り込まれていた預金通帳を確認すれば、社名・部署・在籍期間を割り出せるかもしれません。

まずは、身の回りにある「給料が支払われていた証拠」を確認することをおすすめします。

元同僚に聞く

連絡先を交換した元同僚がいれば、連絡を取って助けを求めるのも良いでしょう。職歴を確認するための助けを得られるかもしれません。

また、自分と同じく退職・転職をした元同僚たちは履歴書や職務経歴書に職歴を記した可能性があり、その情報を教えてもらえることも考えられます。

在籍中、親しくしていた人々と連絡を取れるのであれば、聞いてみてはいかがでしょうか。

過去の源泉徴収票を確認する

源泉徴収票は、年に1度会社から配布される給与・所得税に関する書類です。1月1日から12月31日までの1年間の所得・納税額が記載されているほか、会社名・当年の入社日・退職日の確認も可能です。

在籍中であれば、年末調整の計算終了後、12月分の給与明細と一緒に配布されるか、その前後に配布されるのが一般的。そして、源泉徴収票は退職直後にも発行・配布されます。退職関連の書類とともに手元に残っていないか、今一度確認しましょう。

手元になければ、前の職場に再発行請求をするのもひとつの手です。企業には、社員の源泉徴収票を7年保管する義務があるため、直近の7年間であればどの職場に対しても請求は可能です。ただし、発行までに時間がかかることを覚えておきましょう。応募書類の提出期限が迫っている時などは、別の方法が適しているかもしれません。

なお、以下の記事では履歴書における学歴・職歴の書き方について解説しています。併せてご一読ください。